塗装資材不足はなぜ起きている？現場を止めない対策と元請化で乗り越える方法

近年、「いつもの材料屋で塗料が買えない」「シンナーや養生資材の納期が未定だと言われた」といった塗装資材不足の問題に直面している塗装業者は少なくありません。必要な資材が思うように手に入らず、工期の遅れや利益圧迫に頭を抱えている方も多いのではないでしょうか。特に、価格決定権を持たない下請け中心で動いている場合、資材不足や価格高騰の影響をダイレクトに受けやすく、ただでさえ薄い利益がさらに削られ、仕事量や収益が不安定になるケースが急増しています。

本記事では、塗装資材不足が起きている根本的な原因から、現場を止めないための具体的な代替対策、さらには今後の生存戦略として最も重要な「元請化」の考え方まで、現場で汗を流す皆様の実務に役立つ情報を徹底解説します。

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この記事の目次

塗装資材不足はなぜ起きているのか

「いつも買えていたものが、なぜ急に買えなくなったのか」。塗装資材不足は、どこかのメーカーの一時的な製造トラブルといった単純なものではなく、複数の要因が複雑に絡み合った構造的な課題です。まずは背景を正しく理解することで、有効な対策が見えてきます。

原材料価格の高騰と供給不安

塗装資材不足を引き起こしている最大の要因は、塗料やシンナー、プラスチック製養生資材の主原料となる「石油製品」の供給不安と価格高騰です。世界的な地域紛争や情勢不安を背景に原油価格が高止まりしており、それらを輸入に頼る日本のメーカーは、製造コストの急激な上昇に苦しんでいます。

さらに、記録的な円安がこの状況に拍車をかけています。塗料に欠かせない樹脂や、発色を左右する酸化チタンなどの顔料の多くは海外から輸入されているため、為替の影響で調達コストが跳ね上がっているのです。メーカー側も企業努力で価格を抑えようとしていますが限界があり、利益が出ない一部の製品ラインナップを縮小・生産停止にしたり、出荷数量を制限したりする動きが相次いでいます。

また、世界的な脱炭素化（環境規制）の動きに伴い、溶剤系（油性）塗料の原材料を生産する化学プラントそのものが縮小傾向にあることも見逃せません。これらの要因は一時的なトラブルではなく、「安く大量に資材が手に入る時代が終わった」という構造的かつ中長期的な問題であることを、まずは経営の前提として強く認識する必要があります。

流通の変化と在庫の縮小

原材料の問題に加えて、日本の流通網・物流構造の変化も資材不足に直結しています。かつての塗装業界では、地域の塗料販売店（問屋）が広大な倉庫に大量の在庫を抱え、職人が「明日の朝、現場に行く前に材料屋に寄って必要な分だけ買っていく」というスタイルが当たり前のように機能していました。

しかし近年、問屋やメーカーの在庫戦略が大きく変化しています。資材価格の高騰や保管コストの上昇、さらには多彩な色や機能を持つ塗料の多品種少量生産化が進んだことで、問屋側も過剰な在庫を持たなくなりました。注文が入ってからメーカーに発注する「受注生産型・取り寄せ型」の流通スタイルへと完全にシフトしているのです。

そこに、トラックドライバーの労働時間規制による「物流の2024年問題」が重なりました。長距離輸送のコスト増と配送の遅延が常態化し、メーカーに製品があっても各地域の問屋や現場に届くまで日数がかかるようになっています。もはや「電話一本で今日中に現場へ届けてもらう」といった、昔と同じ感覚での仕入れは不可能な構造になっているのです。

不足している主な塗装資材一覧

実際に現場で不足や価格高騰が深刻な問題となっている資材を明確に把握しておくことで、事前の段取りや代替対応が可能になります。何が不足すると現場が致命的なダメージを受けるのかを整理しましょう。

不足しやすい資材一覧と影響

現在の塗装現場において、特に供給が不安定になりやすい資材と、それが欠品した際の現場への影響度を以下の表にまとめました。

資材名	不足度	現場への影響・リスク
塗料（主剤・硬化剤）	高	指定された塗料が入らないと塗装工程そのものが完全にストップする。
シンナー（溶剤類）	高	塗料の希釈や道具の洗浄が不可能になり、施工不良や作業停止に直結する。
マスカー（養生シート）	中	養生作業の効率が著しく低下。手張りによる養生で作業時間が2〜3倍に。
養生テープ・マスキング	中	品質維持に不可欠。安価な粗悪品で代用すると、剥がす際に下地を傷める。

特に深刻なのが、塗料本体とシンナーの不足です。シンナーがなければ、粘度調整ができず、ローラーや刷毛がすぐに使い物にならなくなります。また、マスカーなどの副資材も、不足すれば現場の「時短」という最大のメリットが失われ、職人の貴重な時間を養生作業だけに奪われることになります。どれか一つでも欠ければ、プロとしての品質とスピードを保つことができないのが塗装現場のリアルです。

資材不足が現場に与える3つのリスク

これらの資材が手に入らないことで、現場には具体的にどのようなリスクが発生するのでしょうか。大きく分けて3つの致命的なリスクがあります。

1つ目は「工期遅延」です。材料の入荷待ちで現場を何日も空けざるを得なくなれば、足場のレンタル期間が延び、次の現場の着工日にもシワ寄せがいきます。天候に左右されやすい塗装工事において、材料待ちによる待機はスケジュールの完全な崩壊を意味します。

2つ目は「利益圧迫」です。品薄により高騰した材料を割高なルートで仕入れたり、代替品の購入に走ったりすることで材料費が増加します。さらに、工期が延びれば職人を拘束する時間が増え、人件費（人工代）が無駄にかさみ、現場ごとの粗利が急激に削り取られます。

3つ目は「信用低下」です。予定通りに工事が進まないことは、お施主様（家主）に多大なストレスと不信感を与えます。「いつになったら終わるんだ」というクレームに発展すれば、どれだけ腕が良くても、次回のリピートやご近所への紹介といった将来の資産（信用）を完全に失うことになります。資材不足は、単なる現場の不便さではなく、会社の存続を脅かす“経営リスク”そのものなのです。

塗装資材不足で起きる経営への影響

資材不足や価格高騰は、現場の職人を悩ませるだけでなく、会社の売上や利益、そして事業の継続性にまで直結する重大な経営課題です。特に、受注構造の最下層にいる下請け業者にとって、この問題は会社の寿命を縮める決定的な要因となります。

原価上昇と利益率の悪化

資材価格が高騰した際、健全な経営を行っている会社であれば、そのコスト上昇分を見積もりに反映させ、販売価格（受注金額）を値上げすることで利益率を維持します。しかし、多重下請け構造の中で仕事を受けている塗装業者には、これが非常に困難です。

元請け（ハウスメーカーや大手リフォーム会社など）から「この現場は外壁・屋根セットで〇〇万円ね」と固定の請負単価で仕事をもらっている場合、着工後に「塗料代が上がったので追加で払ってください」と交渉しても、すんなり応じてくれる元請けは皆無に等しいでしょう。

つまり、材料費が高騰しようが、入荷遅れで職人の人工が余分にかかろうが、増えたコストはすべて「下請け業者の自腹（利益の持ち出し）」になるという残酷な現実があります。

今まで1棟あたり10万円残っていた利益が、資材の高騰によって5万円になり、3万円になり、少しでも雨が続けばあっという間に赤字に転落する。現場は休みなく動いていて忙しいのに、月末に通帳を見ると現金が全く残っていない。この「粗利の急激な低下」こそが、資材不足時代に下請け業者が陥る最も恐ろしい罠なのです。

下請け構造のリスクが顕在化する

資材が潤沢にあり、価格も安定していた時代には見過ごされがちだった「下請け構造のリスク」が、このような外部環境の悪化によって一気に顕在化しています。

最大の弱点は「価格決定権がないこと」と「材料選定の自由度がないこと」です。元請けから「このメーカーの、この指定塗料で塗れ」と指示された場合、その塗料が全国的に欠品していて手に入らなくても、下請けの判断で勝手に別メーカーの同等品で代替することは許されません。元請けの許可が下りるまで、何週間でも現場を止めて待つしかないのです。

また、「材料支給（元請けが塗料を購入して現場に入れる）」の契約であっても安心はできません。元請け側の手配が遅れれば、当然現場はストップします。その間の職人の休業補償を元請けがしてくれるわけもなく、結局は下請けが泣き寝入りすることになります。

資材不足というコントロール不能な波が来たとき、すべてのダメージを最前線で吸収させられるのが「下請け」という弱いポジションです。この構造的なリスクを直視しなければ、今後の業界を生き抜くことはできません。

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塗装資材不足でも現場を止めない対策

逆風の中でも、決して現場を止めず、しっかりと利益を出して回している業者は存在します。彼らは単に運が良いわけではなく、知恵と工夫で「資材不足をカバーする対策」を徹底しています。ここでは、明日から現場で使える具体的な対策を見ていきましょう。

代替資材・メーカーの活用

いつもの塗料が入らないからといって、ただ指をくわえて待っているのはプロではありません。「指定された塗料が欠品しているなら、同等以上の性能を持つ別メーカーの塗料で代替する」という柔軟な提案力と知識が求められます。

例えば、A社のシリコン塗料が入荷未定であれば、「B社のこちらの塗料であれば現在在庫が確保でき、耐候性や防藻性もA社と同等クラスです。こちらで進めさせていただけないでしょうか」と元請けやお施主様に即座に代替提案を行うのです。

そのためには、「親方の代からずっとこの塗料しか使ってこなかった」というような特定のメーカーへの固執を捨て、普段から複数の塗料メーカーのカタログに目を通し、新製品や成分の知識を横断的にインプットしておく必要があります。

また、シンナーなどの溶剤が手に入りにくい場合は、環境にも配慮された「高機能な水性塗料」への積極的な切り替えも極めて有効な選択肢です。現在では水性塗料の性能も飛躍的に向上しており、外壁であればほぼすべてのケースで溶剤系から水性への代替が可能です。知識の引き出しの多さが、そのまま現場を止めないための「対応力」になります。

仕入れルートの分散と確保

材料確保の確実性を上げるためには、「仕入れルートの分散」が鉄則です。

地元の付き合いのある材料屋1社だけに100%依存していると、その問屋の割り当てが減った瞬間に自社の現場もすべてストップしてしまいます。危機管理の基本として、地域の異なる複数の塗料販売店や、広域で展開している大型商社、さらにはネットの塗料専門通販サイトなど、最低でも3つ以上の仕入れルート（取引口座）を開拓しておきましょう。

また、行き当たりばったりの「明日使う分を今日の夕方頼む」という発注スタイルは直ちにやめるべきです。契約が決まった段階で、着工が1ヶ月先であってもすぐに必要な塗料と副資材の数量を計算し、材料屋に「在庫のキープ（事前発注）」を依頼します。さらに、よく使う下塗り材（シーラー等）や標準色の上塗り塗料、マスカーなどの養生資材については、自社の倉庫に常に1〜2現場分の「安全在庫」をストックしておく仕組みを作ることが、突発的な欠品から現場を守る最強の防具となります。

顧客対応と営業のポイント

資材不足や価格高騰の時代において、現場の技術以上に問われるのが「お施主様（顧客）に対する説明力と対応力」です。予期せぬトラブルが起きた際、どのようにコミュニケーションを取るかが、会社の信頼を大きく左右します。

値上げ・遅延をどう説明するか

塗料の仕入れ価格が高騰し、どうしても見積もり金額を上げざるを得ない場合や、材料の入荷待ちで工期が遅れてしまう場合、最もやってはいけないのが「言い訳」や「事後報告」です。

「最近材料が高くなっちゃって、この値段になっちゃいました」と雑に伝えては、お施主様は「ぼったくられているのではないか」と不信感を抱きます。

誠実な業者は、納得感のある「論理的な理由」をしっかりと説明します。

「現在、世界的な原油価格の高騰と円安の影響で、塗料メーカー各社が一斉に値上げを実施しております。弊社も企業努力を続けてまいりましたが、これまでの価格を維持することが困難となり、誠に恐縮ですが今回のお見積もりから新価格を適用させていただいております。その分、施工品質には絶対の自信を持って取り組ませていただきます」と、外部環境の事実を隠さず、誠実に伝える姿勢が重要です。

背景を正しく理解してもらえれば、多くのお客様は「仕方がないことだ」と納得してくれます。説明から逃げない営業力こそが、値上げ時代に成約を勝ち取る鍵となります。

信頼を失わない対応とは

材料の納期遅延によって着工が遅れたり、工期が延びたりする場合の対応も同様です。「材料が入らないので来週からお休みします」と現場でいきなり伝えるのは最悪の対応です。

信頼を失わないためには、「事前の情報共有」と「プロとしての代替提案」が不可欠です。

「現在、ご注文いただいた塗料のメーカー欠品が起きており、入荷が〇日ほど遅れる見込みです。大変申し訳ございません。対策として、同等以上の性能を持つ〇〇社の塗料であればすぐに手配が可能ですが、切り替えをご検討いただけないでしょうか。もちろん追加費用はいただきません」と、問題が発生した事実とともに、必ず「解決策（プランB）」をセットで提案するのです。

あるいは、「材料が届くまで数日空いてしまいますが、その間に高圧洗浄や下地処理、付帯部の補修などを極限まで丁寧に終わらせておきますので、全体の品質はさらに上がります」と、待機時間をポジティブに変換して伝えることも有効です。ピンチの時にどれだけお客様の不安に寄り添い、誠実な対応ができるか。この姿勢が、数年後のリピートやご近所への紹介という強烈な信頼の証となって返ってきます。

今後の塗装業界と生き残るための戦略

塗料や副資材の不足・高騰は、いつか終わる一過性のブームではなく、今後の塗装業界が向き合い続けなければならない「ニューノーマル（新常識）」です。この環境下で生き残り、豊かに会社を成長させるためには、業界構造の底辺で耐え忍ぶ働き方から脱却する抜本的な戦略転換が求められます。

元請化が求められる理由

この資材不足とインフレの時代において、塗装業者が生き残るための唯一にして絶対的な解決策は、**「下請けから脱却し、自ら直接お客様と契約する『元請け（直請け）』になること」**です。

なぜ元請け化が必須なのでしょうか。最大の理由は「価格決定権と利益の確保」にあります。

元請けになれば、材料費が高騰した分をしっかりと見積もりに反映させ、適正な利益を乗せた価格でお客様に提案することができます。下請け時代のように、元請けに30%〜40%もの中間マージンを中抜きされることがないため、1棟あたりの利益率（粗利）が劇的に跳ね上がります。利益に余裕があれば、少々の材料高騰など痛くも痒くもありませんし、余った資金で優秀な職人を雇ったり、次の集客に投資したりする好循環を生み出すことができます。

また、使用する塗料の選定や工期のスケジュールもすべて自社でコントロールできるようになります。手に入らない指定塗料を待つ必要はなく、自社のネットワークで確実に仕入れられる最良の塗料をお客様に提案し、無駄なく現場を回すことができるのです。外部環境の変化に翻弄される側から、自らの判断で波を乗りこなす側へ。元請け化は、会社を守るための最強の防具となります。

仕事量を安定させる考え方

元請け化を目指す上で、多くの職人が壁にぶつかるのが「どうやって直接仕事を取るのか（集客の仕組み）」という点です。下請け時代は元請けが仕事を持ってきてくれましたが、元請けになる以上、自ら見込み客を集めなければなりません。

安定して仕事量を確保するためには、「集客を他人に依存しない仕組み化」が重要です。

自社のホームページを充実させ、Googleマップ（MEO）で地域の口コミを集める。施工現場の近隣へ挨拶を兼ねたチラシをポスティングする。そして一度施工したOB顧客を定期点検などで徹底的にフォローし、紹介の連鎖を生み出す。こうした「地域密着の集客導線」を複数持つことで、特定の元請けに依存しなくても、毎月安定した問い合わせが鳴る状態を作り上げることができます。

「技術力には自信があるが、集客や営業のノウハウがない」と悩むのであれば、すでに成功している集客モデルや営業ツールをパッケージで提供してくれる「フランチャイズ（FC）への加盟」といった外部の仕組みを活用するのも、一気に元請けへとステップアップするための極めて賢明な選択肢です。

コラムのまとめ

塗装資材の不足や価格高騰は、原油高や物流問題、環境規制など世界的な要因が絡み合った構造的な課題であり、今後も長く続く可能性が高い現実です。

この状況に何の対策も打たず、今まで通りに「安く請け負う下請け仕事」を続けていれば、材料費の高騰と工期遅延のダブルパンチを受け、あっという間に利益が吹き飛び、会社は淘汰されてしまいます。

ピンチを乗り切るためには、代替資材の柔軟な活用や複数ルートからの仕入れといった現場レベルでの防衛策が必須です。そして何より重要なのは、価格決定権を持ち、適正な利益を確保できる「元請けへの転換」を本気で目指すことです。

資材が手に入りにくい時代は、逆を言えば「適正な価格でしっかりと提案し、誠実に対応できる真のプロフェッショナル」へとお客様からの依頼が集中する、選別の時代でもあります。この環境変化を「会社を強くするための最大のチャンス」と捉え、自ら仕事を生み出し、利益をコントロールできる仕組みづくりに今すぐ着手してください。