ホルムズ海峡解放でシンナー不足は解消する？塗装業者が今取るべき対策と今後の見通し

ホルムズ海峡の緊張状態や封鎖リスクのニュースを受けて、「いつもの材料屋でシンナーが手に入らない」「仕入れ価格がまた高騰している」と頭を抱えている塗装業者は少なくありません。実際、シンナーは原油から作られるため、中東情勢の影響を極めて強く受ける資材の一つです。

そして今、多くの現場で「もしホルムズ海峡が完全に解放され、情勢が安定したら、シンナーの供給や価格は本当に元に戻るのか？」という切実な疑問が生まれています。

本記事では、「シンナー不足の根本的な原因」から、ホルムズ海峡と塗装資材の密接な関係、海峡解放後の現実的な見通し、そして不確実な時代に塗装業者が今すぐ取るべき対策と「元請化」を見据えた経営戦略までを、現場目線で分かりやすく徹底解説します。

ホルムズ海峡解放とシンナー不足の関係とは

「中東の海峡の話が、なぜ日本の塗装現場のシンナー不足に直結するのか」。その背景には、世界規模の原油供給の仕組みと、化学製品の製造ルートが存在します。まずは、なぜ両者が直接関係しているのか、その強固な構造を整理します。

シンナーはなぜ不足するのか（原油との関係）

私たちが毎日現場で何気なく使っている「塗料用シンナー」や「ウレタンシンナー」「ラッカーシンナー」などの溶剤は、建材というよりも「石油製品」そのものです。このシンナーが不足する最大の理由は、その大元である原油の供給バランスが崩れることにあります。

シンナーが作られるまでの流れをたどると、以下のようになります。

1. 原油の採掘・輸入：中東などで採掘された原油がタンカーで日本に運ばれる。
2. 精製（ナフサの抽出）：日本の製油所で原油を加熱・蒸留し、「ナフサ（粗製ガソリン）」を取り出す。
3. 化学分解（溶剤の基礎）：ナフサをさらに分解し、トルエンやキシレン、ミネラルスピリットといった基礎化学品（溶剤）を作る。
4. ブレンド（シンナーの完成）：塗料メーカーや溶剤メーカーが、塗料の特性に合わせてこれらを配合し、シンナーとして出荷する。

このように、シンナーは「原油 → ナフサ → 溶剤 → シンナー」という直線的なサプライチェーンの上に成り立っています。つまり、一番川上にある「原油」の供給量が減ったり、価格が高騰したりすれば、それはドミノ倒しのように川下へと波及し、最終的に「塗料販売店にシンナーが入ってこない」「一人2缶までの購入制限がかかる」といった、現場での直接的な『不足』として現れるのです。シンナー不足問題を考える上で、「シンナーは石油からできている」という大前提の理解が最も重要になります。

ホルムズ海峡が止まると何が起きるのか

では、その原油の供給において「ホルムズ海峡」はどのような役割を果たしているのでしょうか。

ホルムズ海峡は、中東のペルシャ湾とオマーン湾を結ぶ、幅わずか数十キロの非常に狭い海峡です。しかし、日本が消費する原油の「約8割から9割」が、中東諸国からこのホルムズ海峡を通過するタンカーによって運ばれてきています。日本のエネルギー供給における、まさに「大動脈（チョークポイント）」なのです。

もし、地政学的な緊張が高まりホルムズ海峡が「封鎖」されたり、タンカーの安全な航行が脅かされたりすると、日本への原油輸入は物理的にストップ、あるいは極端な制限を受けます。原油が入ってこなければ、当然ながら国内の製油所でナフサを作ることができなくなります。

ナフサの供給が激減すれば、塗料の樹脂成分やシンナーを作るための原料が枯渇します。これは塗装業界だけの問題にとどまらず、プラスチック製品や包装資材（マスカーやポリシートなど）を扱う全産業に波及する巨大な「物流・供給リスク」となります。

「中東の海峡が止まる＝日本の塗装現場の血液（シンナー）が止まる」。この直結した構造があるからこそ、ホルムズ海峡の動向は我々塗装業者にとって決して対岸の火事ではなく、明日の現場の死活問題に直結する重大ニュースなのです。

ホルムズ海峡が解放されたらシンナーはどうなる？

海峡の緊張が緩和され、「安全が確保された（解放された）」というニュースが流れると、多くの人が「これでシンナー不足は解消され、値段も下がるはずだ」と期待します。しかし、現実はそう単純ではありません。供給回復の裏にあるリアルなタイムラグについて解説します。

解放後すぐに供給は戻るのか

結論から言えば、ホルムズ海峡が解放されたとしても、塗料販売店の倉庫にシンナーが翌日から山積みになるわけではありません。供給が元の状態に回復するまでには、数ヶ月単位の「時間差（タイムラグ）」が必ず発生します。

確かに、海峡解放のニュースが出れば、国際金融市場における「原油の先物価格」はすぐに反応して下落・安定する傾向にあります。しかし、物理的な「モノ」の動きは別です。

安全が確認されてからタンカーの配船計画が組み直され、中東で原油を積み込み、日本まで約3週間から1ヶ月かけて航海します。そこから製油所でナフサに精製され、化学メーカーで溶剤化され、塗料メーカーで一斗缶に詰められ、問屋の倉庫を経由して現場に届く。この一連の製造・輸送・流通のプロセスが完全に正常化し、枯渇していた国内の在庫（流通在庫）が再び満たされるまでには、最低でも「3ヶ月から半年程度」の長いスパンが必要になります。

「海峡が解放された＝すぐ明日からシンナーが豊富に買える」と思い込んで手配を怠ると、このタイムラグの期間中に現場がストップする致命的なミスを犯すことになります。「回復には必ず遅れが生じる」という事実を、経営の前提として組み込んでおく必要があります。

価格は下がるのか？現実的な見通し

もう一つ、現場が最も期待する「高騰したシンナーの価格は下がるのか（元に戻るのか）」という疑問についてです。これに対する現実的な見通しは、「急騰の勢いは収まり緩やかに下降する可能性はあるが、以前の安い価格に『完全に元通り』になることはほぼない」という厳しいものです。

なぜなら、シンナーの価格を押し上げている要因は、原油価格（ホルムズ海峡問題）だけではないからです。

第一に、「歴史的な円安」の影響があります。原油はドル建てで取引されるため、円の価値が低い状態が続けば、原油価格自体が落ち着いても、日本国内での輸入コストは高いまま維持されます。

第二に、「国内の製造・物流コストの高騰」です。シンナーを作る工場の電気代や人件費、そして一斗缶の鋼材価格、さらに「物流の2024年問題」に代表されるトラックドライバー不足による運賃の急騰が乗っかっています。

一度上がった国内の固定費や運賃は、そう簡単に下がるものではありません。メーカー側も、長年のコスト吸収で悪化した利益体質を改善するため、一度引き上げた製品価格をすぐに値下げすることには非常に慎重です。「海峡が解放されれば元の値段に戻る」というのは幻想であり、今後の価格は「一段高い水準で高止まりする」と見込んで見積もりを作成するのが、プロとしての正しい判断です。

現在起きているシンナー不足のリアルな影響

ホルムズ海峡の緊張や原油高を背景としたシンナー不足は、すでに日本の塗装現場において具体的な被害として顕在化しています。実際に現場でどのような問題が起きているのか、そのリアルな影響を整理します。

塗装現場が止まるリスク

シンナー不足がもたらす最も恐ろしい影響は、「現場が物理的に止まる（工期遅延）」という事態です。

弱溶剤系（油性）の塗料を使用する現場において、塗料用シンナーは粘度調整（希釈）や刷毛・ローラーの洗浄に不可欠です。主剤や硬化剤があっても、希釈用のシンナーが手に入らなければ、塗料を壁に塗ることはできません。

「明日使う分のシンナーが材料屋にない」となれば、職人は現場で手持ち無沙汰になり、作業を中断せざるを得ません。工期が数日、あるいは数週間延びてしまえば、足場のレンタル期間が超過して追加費用が発生するだけでなく、次の現場の着工日にもシワ寄せがいきます。

そして何より、足場に囲まれて不便な生活を強いられているお施主様（家主）からの「いつになったら終わるの？」という不満が爆発し、クレームや契約解除のトラブルに発展するリスクが高まります。工期を守れない業者は、お施主様からも元請けからも「信用」を完全に失ってしまいます。

価格高騰による利益圧迫

材料が手に入りにくい状況は、仕入れ価格の高騰を招き、会社の「利益」を極限まで圧迫（消失）させます。

品薄状態の中でシンナーや塗料をかき集めるために、普段取引のない割高なルートから購入したり、送料を追加で払ったりすることで、「原価」が想定を大きく上回ります。さらに、現場が止まって職人を待機させれば、何も生み出さない無駄な人件費（人工代）がキャッシュアウトしていきます。

ここで最も致命的なダメージを受けるのが、元請けから「1棟〇〇万円」で請け負っている「下請け業者」です。

数ヶ月前に提出した見積もりの金額で契約しているため、着工時に材料費が急騰していても、元請けに「シンナーが高くなったので追加で払ってください」と交渉することは不可能です。増えたコストはすべて下請け業者の自腹（赤字）となり、現場をこなせばこなすほど会社の現金が減っていくという、地獄のような利益圧迫構造に苦しめられることになります。

シンナー不足時に塗装業者が取るべき対策

「材料屋にシンナーがないから仕事ができない」と嘆いていても、状況は好転しません。厳しい環境下で重要なのは、「海峡が解放されるのを待つこと」ではなく、自社の力で「今すぐ対応すること」です。現場と経営の両面から、現実的な対策を整理します。

代替材料・水性塗料へのシフト

シンナーが手に入らない、あるいは価格が高すぎて利益が出ない場合の最強の技術的対策は、「水性塗料への積極的なシフト」です。

現在の塗装技術は飛躍的に進歩しており、外壁塗装においては、溶剤系（油性）塗料に匹敵、あるいは凌駕する耐候性を持つ水性塗料（水性シリコン、水性フッ素、無機ハイブリッドなど）が多数存在します。水性塗料は希釈に「水道水」を使用するため、シンナー不足の影響を一切受けず、材料調達の不安から完全に解放されます。

また、シンナー特有の強烈な臭気や引火のリスクがないため、住宅密集地での施工ではお施主様や近隣住民から圧倒的に喜ばれます。

もちろん、屋根や激しくサビた鉄部など、どうしても強力な密着力が求められる部位には弱溶剤塗料（2液型など）を残す必要がありますが、「外壁は高品質な水性で仕上げ、必要最小限の部位にだけ貴重なシンナーを回す（使用量の最適化）」というメリハリの効いた材料選定ができる知識と提案力が、ピンチを乗り切るための大きな武器になります。

仕入れと在庫管理の見直し

現場を止めないためのもう一つの柱が、経営視点での「仕入れルートと在庫管理の抜本的な見直し」です。

昔からの付き合いだからと、地元の塗料販売店1社だけに依存している状態は、品薄時代においては非常に危険です。その問屋の割り当てが減った瞬間、自社の現場が全滅します。地域の異なる複数の問屋、広域の大型商社、ネット通販など、最低でも3つ以上の「複数仕入れルート」を確保しておくことが必須です。

また、「明日使う分を今日の夕方頼む」という行き当たりばったりの発注をやめ、契約が決まった段階ですぐに必要な塗料とシンナーを計算し、「早期発注」をかけて問屋にキープさせます。さらに、よく使う塗料用シンナーやラッカーシンナーについては、消防法の規定内（指定数量未満）で、常に1〜2現場分を自社倉庫にストックしておく「安全在庫の確保」を徹底します。これにより、突発的な入荷遅れにも数日間は耐えうるバッファを作ることができます。

今後も続く可能性がある資材リスク

「今回のホルムズ海峡の危機さえ乗り切れば、あとは安心だ」と考えるのは早計です。世界情勢と業界構造の変化を踏まえると、資材不足や価格高騰のリスクは、今後も形を変えて繰り返される可能性が高いのです。

地政学リスクは今後も続く

中東情勢の火種は、そう簡単に消え去るものではありません。ホルムズ海峡周辺の国家間の対立や、テロリズムの脅威、さらにはウクライナ情勢や米中の覇権争いなど、世界のどこかで地政学的なリスクが顕在化するたびに、原油価格は乱高下します。

一度緊張が緩和されて海峡が解放されたとしても、数年後に再び「再封鎖リスク」が浮上することは歴史が証明しています。日本がエネルギーを海外に依存している以上、この「長期的な不安定性」から逃れることはできません。「資材の供給は常に脅かされる可能性がある」という前提に立ち、それを見越した経営体制（リスクヘッジ）を構築しておくことが不可欠です。

塗装業界が変わる可能性

この資材リスクの常態化は、日本の塗装業界の構造自体を大きく変える要因となります。

メーカー側は、原油価格に左右されやすく環境負荷も高い溶剤系塗料の生産をさらに縮小し、安全で安定供給しやすい「水性化へのシフト」を今後さらに加速させるでしょう。これは国を挙げた脱炭素（SDGs）の流れとも一致しています。

この変化の中で、「昔ながらの油性ペンキとシンナーのベタ塗り」に固執し、新しい水性塗料の知識を持たない業者や、問屋の言いなりになっているだけの業者は、材料が手に入らなくなり確実に淘汰されていきます。一方で、環境変化にいち早く適応し、代替塗料を提案できる知識を持ち、仕入れルートを分散させている「経営力のある業者」へと、仕事がどんどん集中していくことになります。資材不足の時代は、塗装会社の「経営力の差」を残酷なまでに拡大させるフィルターとして機能するのです。

不安定な時代に仕事を増やすための考え方

材料が高騰し、供給が不安定な時代は、一見すると「仕事がしにくく、利益が減る」ように思えます。しかし、視点を変えれば、この状況は対応力のないライバルが勝手に自滅していく「戦略で差がつく大チャンス」でもあります。この時代に仕事を増やすための核心的な考え方を解説します。

下請けから抜け出せない理由

この激動の時代において、最も苦しい思いをしているのが「下請けに依存している塗装業者」です。

なぜ下請けのままではいけないのでしょうか。最大の理由は、外部環境の変化に対する「防御力」が全くないからです。下請けは、元請けから「この現場は〇〇万円で、この指定塗料で塗れ」と指示されるため、「価格決定権」も「材料選定の自由」も持っていません。

シンナーの価格が2倍に跳ね上がっても、納期が遅れて人件費がかさんでも、固定単価の請負である以上、元請けに値上げを要求することはできず、増えたコストはすべて自社の赤字となります。つまり、下請けでいる限り、「世界の地政学リスクや材料高騰のダメージを、一番立場の弱い自分がすべて被り続ける（利益が残らない）」という地獄のループから永遠に抜け出せないのです。

元請けになることでリスクを回避する

この理不尽な構造から脱却し、不確実な時代でも安定して利益を出し続けるための唯一にして最強の解決策が、**「自らお客様を集め、直接契約を結ぶ『元請け（直請け）』になること」**です。

元請けになれば、すべての主導権を自社で握ることができます。

シンナーや塗料の仕入れ価格が高騰しているなら、最初からそのコスト上昇分と適正な利益を見込んだ金額で見積もりを作成し、お客様に提案することができます（価格調整が可能）。「なぜ高くなっているのか（原油高の影響）」を誠実に説明し、「だからこそ、長持ちする水性無機塗料で家を守りましょう」と価値を提案できれば、お客様は納得して適正価格で契約してくれます。

また、材料の入荷が不安定な場合でも、自らの判断で「こちらのメーカーの同等品であればすぐに入荷でき、品質も保証します」と代替提案を行い、現場を止めることなくスムーズに完工させることができます。

自社のホームページやチラシで安定的に集客する仕組みを持ち、元請けとして直接お客様と向き合うこと。これこそが、ホルムズ海峡が封鎖されようが円安が進もうが、外部環境の波に飲み込まれずに自社の利益と職人を守り抜くための、最も本質的な「リスク回避戦略」なのです。

コラムのまとめ

塗装現場を悩ませる「シンナー不足」の根本的な原因は、ホルムズ海峡などを経由する原油の供給不安と価格高騰にあります。海峡の緊張状態がニュースになるたびに、私たちの現場の血液である溶剤の供給は脅かされます。

しかし、仮にホルムズ海峡が解放され、原油価格が落ち着いたとしても、「すぐにシンナーが安く豊富に手に入るようになる」という期待は捨てるべきです。製造や物流のタイムラグ、さらには国内の運賃や人件費の高騰があるため、供給の回復には時間がかかり、価格も以前のような安値に完全に戻ることはありません。さらに、地政学リスクは今後も世界中で形を変えて繰り返されるため、資材供給の不安定さはこれからの業界の「新常識」となります。

だからこそ、「事態が落ち着くまで待とう」という受け身の姿勢は命取りになります。水性塗料への積極的なシフトや、複数ルートでの仕入れ・在庫確保といった現場レベルでの対策を「今すぐ」実行に移す必要があります。

そして何より重要なのは、材料高騰のダメージをすべて自腹で被らされる「下請け」のポジションから脱却し、自ら価格を決定し、代替提案でお客様に価値を届ける「元請け」へと進化することです。「待つな、動け」。この不確実な時代においては、経営の主導権を握るべく行動を起こした業者だけが、安定して仕事を増やし、圧倒的な勝者となることができるのです。

記事の締め

ホルムズ海峡の動向をはじめとする世界情勢の変化や、それに伴う塗料・シンナーの価格高騰といった外部環境の激変により、塗装業界は今、生き残りをかけた大きな転換期を迎えています。こうした先行きが不透明な状況の中で、他社（元請け）の都合や材料屋の在庫に振り回されることなく、安定的に仕事を確保し利益を伸ばしていくためには、単なる下請けから脱却し、自らの力で案件と価格をコントロールできる「元請けとしての体制づくり」が絶対に欠かせません。

しかし、現場で忙しく働きながら、集客の仕組みや、相見積もりに勝てる営業手法を自社だけでゼロから構築していくのは非常に困難な道のりです。

スターペイントでは、加盟店全体で「下請けからの脱却と元請け化」を目指し、さまざまな仕組み化のサポートを行っています。

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