ホルムズ海峡が解放されたら塗料はどうなる？価格・供給・現場への影響を徹底解説

ホルムズ海峡の緊張や封鎖リスクは、私たち塗装業界に極めて大きな影響を与えてきました。実際に近年では、中東情勢の悪化に伴う原油価格の高騰や世界的な物流の停滞により、塗料の度重なる値上げやシンナーなどの材料不足が現場レベルで深刻化し、多くの塗装業者が頭を抱えています。

そんな中で、ニュースなどを見て「もしホルムズ海峡の緊張が解け、完全に解放されたら、塗料の値段や供給は元に戻るのだろうか？」という疑問や期待を抱いている方も多いはずです。

本記事では、ホルムズ海峡の動向が塗料価格や供給にどう影響するのかという基本メカニズムから、「本当に価格は下がるのか」「現場への影響はどう変わるのか」、そしてこの激動の時代に塗装業者が安定して仕事を獲得するための「元請化」という本質的な生存戦略まで、現場の実務に落とし込んで徹底的に解説します。

ホルムズ海峡の解放とは？塗料業界との関係を理解する

ホルムズ海峡は、中東のペルシャ湾とオマーン湾を結ぶ、世界の原油供給における最重要のチョークポイント（要所）です。ここを通過するタンカーの動向は、日本で私たちが毎日使う塗料の価格や供給に直結しています。まずは、この遠く離れた海峡がなぜ塗装現場に影響を及ぼすのか、基本的な仕組みを理解していきましょう。

ホルムズ海峡が塗料に影響する理由

ホルムズ海峡と塗装現場の塗料を結びつけているのは、「原油」という一本の太い線です。

日本は消費する原油の約9割を中東地域からの輸入に依存しており、そのほとんどがホルムズ海峡を通過して運ばれてきます。この原油が日本国内の製油所に運ばれ精製されると、「ナフサ（粗製ガソリン）」という基礎原料が生まれます。

このナフサこそが、塗装業界にとっての血液とも言える存在です。ナフサをさらに化学的に分解・合成することで、塗料の性能を決定づける「アクリル樹脂」「ウレタン樹脂」「シリコン樹脂」「フッ素樹脂」といった合成樹脂が作られます。さらに、塗料を希釈するための塗料用シンナー、ラッカーシンナー、ウレタンシンナーといった各種の溶剤（トルエン、キシレン、ミネラルスピリットなど）も、すべてこのナフサを起点とする石油化学製品なのです。

つまり、私たちが現場で当たり前のように使っている塗料や弱溶剤、さらには養生に欠かせないマスカーやポリシートに至るまで、その大本をたどれば「ホルムズ海峡を通ってきた原油」に行き着きます。海峡の情勢が不安定になれば、日本の石油化学プラントへの原油供給が滞り、それがダイレクトに塗料メーカーの製造ライン、そして問屋の倉庫、最終的には私たちの現場へと、波紋のように影響が広がっていくという強固な構造が存在しているのです。

封鎖と解放で何が変わるのか

ホルムズ海峡において「封鎖（または深刻な緊張状態）」が起きると、まず世界中の原油市場でパニックが起こり、原油価格が爆発的に高騰します。同時に、タンカーの航行に対する保険料（海上保険・戦争保険）が跳ね上がり、航路を迂回することになれば輸送日数と燃料費も劇的に増加します。これが「供給不安＋価格高騰」のメカニズムであり、塗料メーカーが「原材料費と物流費の高騰により、価格改定（値上げ）を実施せざるを得ない」と発表する直接的な引き金となります。

逆に、海峡の緊張が緩和され「解放（安全な航行の保証）」へと向かった場合、市場にはどのような変化が起きるのでしょうか。

理論上は、原油の供給不安が払拭されることで原油価格は下落・安定化に向かい、迂回ルートや高額な保険料も不要になるため物流コストも正常化する「期待」が高まります。ニュースを見ていると「これでガソリンも塗料も安くなるはずだ」と思いがちです。

しかし、現実はそう単純ではありません。原油価格が下がったからといって、塗料の価格が翌月からすぐに下がるわけではないのです。原油を採掘し、タンカーで運び、ナフサに精製し、樹脂や溶剤を作り、最終的な塗料として缶に詰められ、問屋を経由して現場に届くまでには、数ヶ月から半年以上の長い「タイムラグ（時間差）」が存在します。さらに、一度跳ね上がった国内の製造コストや人件費などの要因が複雑に絡み合うため、「解放＝即座に昔の安い価格と潤沢な供給に戻る」という淡い期待は、残念ながら塗装業界のリアルなビジネス構造の中では裏切られることが多いのです。

ホルムズ海峡が解放されたら塗料価格は下がるのか

現場の職人や親方が最も気になっているのは、「海峡の緊張が解けたら、高騰しきった塗料やシンナーの価格は元の安い値段に戻るのか？」という点でしょう。ここでは、その結論と、価格が変動する裏側のメカニズムを解説します。

結論：価格はすぐには戻らない

結論から申し上げますと、ホルムズ海峡が解放され原油価格が落ち着いたとしても、塗料の販売価格が「すぐに下がる（元の価格に戻る）」ことはほぼありません。これには明確な理由がいくつか存在します。

第一に「在庫と契約価格のタイムラグ」です。

塗料メーカーや樹脂メーカーは、常に数ヶ月先の原材料を先物取引や長期契約で確保しています。つまり、現在メーカーの工場にある原材料や、これから数ヶ月間に入ってくる原材料は、「原油価格が最も高騰していた時期に高い値段で契約・購入したもの」なのです。この高値で仕入れた高い在庫をすべて使い切り、安く仕入れた原材料で製品が作られるようになるまでには、半年から1年近いタイムラグが発生します。

第二に「下方硬直性（一度上がった価格は下がりにくい性質）」です。

塗料価格の値上げは、単に原油（ナフサ）価格の高騰だけを理由に行われているわけではありません。塗料を入れる一斗缶（スチール缶）の鋼材価格の上昇、工場を稼働させるための電気代・ガス代の高騰、そして何よりトラックドライバーの不足に伴う「物流費・運賃の急激な上昇」がすべて乗っかっています。ホルムズ海峡が解放されて原油価格が落ち着いても、国内の人件費や運賃、電気代が下がるわけではありません。メーカー側も、長年のコスト吸収で疲弊した利益体質を改善するために、一度上げた製品価格を簡単に下げる（値下げする）という経営判断を下すことは極めて稀なのです。

塗料価格の変動構造を解説

塗料の価格がなぜ原油価格（ホルムズ海峡の動向）だけでは決まらないのか、その変動構造を構成する要素ごとに分解してみましょう。

この表からも分かる通り、ホルムズ海峡の解放が直接影響を与えて価格を下げうるのは「原油価格」と「海上輸送費」の一部に過ぎません。それ以外の「製造コスト」や「国内の物流費」、そして歴史的な「円安」による輸入コストの増大といった要素は、海峡が解放されても依然として重くのしかかったままです。「解放＝原油だけの話ではない」という俯瞰した視点を持たなければ、今後の仕入れ戦略や見積もりの価格設定を見誤ることになります。

塗料の供給不足は解消されるのか

価格の高止まりと同様に、現場の進行を阻害する「塗料やシンナーが買えない（納期未定）」という供給不足の問題は、海峡の解放によってどう変化するのでしょうか。供給面のリアルな見通しを解説します。

供給は段階的に回復する

ホルムズ海峡の安全が確保され、原油を積んだタンカーが滞りなく日本へ入ってくるようになれば、極端な原材料の枯渇という最悪の事態は免れます。そのため、「注文しても全く入ってこない」「一部の油性塗料が完全に生産ストップする」といったパニック的な供給不足については、段階的に解消に向かうと期待できます。

しかし、これも「即日解消」とはいきません。輸送（タンカー）→精製（プラント）→製造（塗料メーカー）→流通（問屋から現場）という長いサプライチェーンの各段階で目詰まりを起こしていたシステムが、完全に正常化してフル稼働するまでには、やはり数ヶ月から半年といったスパンでのリハビリ期間が必要です。

また、世界的な環境規制の強化に伴い、塗料メーカーの多くはすでに「溶剤系（油性）塗料」の生産ラインを縮小し、「水性塗料」へのシフトを完了しつつあります。たとえ原油の供給が回復しても、メーカーが一度縮小した油性塗料の生産設備を再び拡大することはあり得ません。したがって、特定の弱溶剤塗料や特殊なシンナーについては、海峡の情勢に関わらず「慢性的に手に入りにくい、品薄状態が続く」という構造的な問題は残り続けます。

現場で起きる変化（リアル）

では、海峡の解放というニュースが出た後、私たちが日々直面する塗装現場の状況は、具体的にどう変化していくと予想されるでしょうか。解放前（現在）と解放後のリアルな変化を予測し、表にまとめました。

供給面での「安心感」は徐々に取り戻せますが、価格面での「安堵感」は得られない。これが、海峡解放後に訪れる塗装業界のリアルな現実です。「いつか安くなるだろう」と待ちの姿勢でいることは、貴重な時間を浪費し、経営を悪化させるだけの悪手となります。

塗装業者は今どう動くべきか（最重要）

ここまで解説してきた通り、ホルムズ海峡が解放されようがされまいが、塗料価格が劇的に下がり、昔のような環境に戻ることは期待できません。この厳しい前提に立った時、私たち塗装業者は現場を守り、利益を出すためにどう動くべきなのでしょうか。ここが本記事のコアとなる「経営判断」の分かれ道です。

結論：待つより“動いた業者が勝つ”

最も危険なのは、「海峡が解放されたニュースを見たから、少し待てば塗料の値段が下がるはずだ。それまで積極的な営業や在庫確保は控えよう」と様子見をしてしまうことです。

価格が戻る保証はどこにもありません。しかしその一方で、雨風や紫外線から家を守るための「住宅のメンテナンス（外壁塗装・屋根塗装）需要」は、待ってくれません。築15年、20年を迎えた家を持つお施主様は、今この瞬間も「信頼できる塗装業者」を探しています。

ライバル業者が「材料が高いから」と営業を手控えているこのタイミングこそが、実は最大のチャンスなのです。「材料高騰の背景をしっかりとお客様に説明し、それでも納得して適正価格で契約をいただける営業力」を持った業者は、この時期に一気にシェアを拡大します。「待つより動いた業者が勝つ」。これが、不確実な時代を生き抜くための絶対的な鉄則です。

今やるべき3つの戦略

外部環境の波に翻弄されず、現場を回して利益を出し続けるために、今すぐ実行すべき3つの具体的な戦略を提示します。

特に注目すべきは、第2の「代替提案」と第3の「元請化」です。これらを組み合わせることで、ただ塗料を塗るだけの下請け職人から、お客様の資産を守る「塗装のプロフェッショナル（経営者）」へと進化することができます。

元請に転換するなら今がチャンスな理由

前章で触れた「元請化」について、なぜ今、材料の価格高騰や供給不安が渦巻くこのタイミングが「下請けから元請けに転換する絶好のチャンス」なのか。その業界構造の裏側と、成功している業者の共通点を解説します。

材料不安は“元請有利”に働く

現在、ハウスメーカーや大手リフォーム会社の下請けとして働いている塗装業者は、極めて苦しい立場に立たされています。

元請けから「この現場は外壁・屋根込みで〇〇万円」と固定単価で請け負っている場合、塗料やシンナーの仕入れ価格が高騰しても、その増えたコストを元請けに請求（価格転嫁）することはほぼ不可能です。「材料が上がったから単価を上げてくれ」と言えば、「それなら別の下請けを探す」と一蹴されてしまいます。結果として、忙しく現場を回しているのに、会社に残る利益はどんどん削り取られていく「負の連鎖」に陥ります。

一方で、自社で直接お客様から仕事を受注している「元請け（直請け）」の塗装会社はどうでしょうか。

彼らは、見積もりを作成する段階で、現在の高騰した材料費をしっかりと計算し、適正な利益を乗せた価格でお客様に提案することができます。もちろん、単に「高くなりました」と言うだけでは失注してしまいますが、「なぜ高くなっているのか（原油高や社会情勢の影響）」を論理的かつ誠実に説明し、「だからこそ、長持ちするこの塗料で確実に家を守ることが一番の節約になります」と価値を伝えることができれば、お客様は納得して契約してくれます。

つまり、材料不安という外部環境の悪化は、単価を固定されている下請けを容赦なく締め付けますが、お客様に直接説明し、価格をコントロールできる「元請け」にとっては、自社の提案力や信頼性をアピールし、適正な利益を確保するための「追い風」にすらなるのです。この構造的な違いに気づくことが、元請転換への第一歩です。

仕事を増やす業者の共通点

このような逆風の中でも、安定して仕事を増やし、利益を伸ばし続けている元請け塗装業者には、明確な共通点があります。

第一に、「積極的な情報発信をしていること」です。彼らは自社のホームページやチラシで、「なぜ今、塗料が高くなっているのか」「そのような中で、自社はどうやって品質を守り、コストを抑える工夫をしているのか」を包み隠さず発信しています。透明性の高い情報は、お客様の不安を圧倒的な「安心と信頼」に変えます。

第二に、「今やるべき理由を提示していること」です。「塗料が安くなるまで待とう」と考えているお施主様に対し、「ホルムズ海峡の問題などもあり、今後塗料の価格が大きく下がる見込みは薄いです。むしろ、劣化を放置して外壁材の内部まで水が回り、大掛かりな張り替え工事になってしまう方が、はるかに莫大な費用がかかってしまいます。だからこそ、傷みが浅い『今』メンテナンスをすることが最もお得なのです」と、専門家としての正しい見地から背中を押してあげています。

材料が不安定な時代だからこそ、こうした「お客様の不安を解消する説明力（営業力）」を持った業者が、地域で一人勝ちする状況が生まれているのです。

今後の塗料市場の見通しとリスク

最後に、一喜一憂せずに強い経営基盤を築くため、今後の塗料市場の中長期的な見通しと、私たちが持つべき「変わらない考え方」を整理します。

今後も価格は不安定が続く

ホルムズ海峡の緊張が一時的に緩和されたとしても、世界の地政学リスクが完全に消滅することはありません。中東情勢に加え、ウクライナ情勢、米中の覇権争いなど、原油価格を乱高下させる火種は世界中に散らばっています。

さらに、日本特有の問題として、少子高齢化に伴う国力の低下による「長期的な円安トレンド」と、エネルギーの輸入依存という根本的な脆弱性があります。これに加えて、トラックドライバーの労働時間規制（2024年問題）による国内の物流・輸送費の高騰も、今後さらに深刻化していくフェーズにあります。

一度上がった人件費や物流費、電気代などの固定費は、そう簡単に下がるものではありません。したがって、塗料メーカーの製造コストの土台はすでに「一段高いところ」に固定されてしまっています。

「いつかまた、塗料が昔みたいに安くなるだろう」というノスタルジー（幻想）は今すぐ捨て去り、「塗料価格は今後も高止まりし、突発的な供給リスクは常に存在する」というシビアな現実を直視することが、経営者としてのあるべき姿です。

だからこそ必要な考え方

このような不確実でコスト高の時代を生き抜くために、塗装業者が持つべき本質的な考え方は何でしょうか。

それは、「安さ（価格競争）」ではなく、「価値提案（品質と安心）」で勝負することです。

材料費が上がっている中で、「他社より安く塗ります！」と値引き合戦に走れば、待っているのは赤字と手抜き工事による信用の失墜という地獄だけです。そうではなく、「うちは高い塗料を使いますが、下地処理に人の倍の手間をかけ、独自の保証をつけるので、結果的に家が一番長持ちします」と、価格を上回る『価値』をお客様に提供し、納得して選んでもらう力をつけることです。

そして、その価値を地域の多くのお客様に届けるための「集客の仕組み化（WEBやチラシ、イベント等）」を構築し、下請け依存から完全に脱却して「元請化」を果たすこと。外部環境がどれほど荒れ狂おうとも、自ら仕事を生み出し、価格をコントロールできる強い船（会社）を作ること。これこそが、これからの塗装業界で笑って生き残るための、唯一にして最強の解決策なのです。

コラムのまとめ

ホルムズ海峡の情勢は、私たち塗装業界の材料価格や供給にダイレクトに影響を与える重要なファクターです。しかし、仮に海峡の緊張が解放されたとしても、「すぐに塗料が安くなり、昔のように戻る」という期待は現実的ではありません。

原油価格の変動が末端の塗料価格に反映されるまでには、製造や在庫のタイムラグがあります。さらに、国内の物流費や人件費の高騰、歴史的な円安といった要因が重くのしかかっているため、価格も供給も「遅れて、しかも限定的にしか回復しない」と考えるのが妥当です。

だからこそ、「安くなるまで営業を待つ」「元請けから仕事が降りてくるのを待つ」という受け身の姿勢は、自らの首を絞める最大のリスクとなります。材料が不安定な時代こそ、お客様にその背景を誠実に説明し、価値を伝えて適正価格で契約を勝ち取る「動いた業者（営業力のある業者）」が、市場のシェアを独占します。

そして、その価格転嫁と提案を自らの裁量で行うためには、単価を握られている下請け構造から抜け出し、「自社で直接仕事を受注する元請け」へと転換することが、最も本質的で強力な解決策となります。外的要因を言い訳にせず、自らの力で未来を切り開く決断が、今まさに求められているのです。

最後に

現在、塗料価格の高騰や材料不足、そして不確実な世界情勢といった外部環境の激しい変化により、塗装業界はかつてない大きな転換期を迎えています。こうした厳しい状況の中で、ただ耐え忍ぶのではなく、安定的に仕事を確保し、利益を右肩上がりに伸ばしていくためには、単なる下請けから脱却し、自らの手で案件と価格をコントロールできる「元請けとしての体制づくり」が絶対に欠かせません。

しかし、現場で汗を流しながら、集客から営業の仕組みを自社だけでゼロから構築するのは非常に困難な道のりです。

スターペイントでは、加盟店全体で「下請けからの脱却と元請け化」を目指し、さまざまな集客・営業の取り組みを行っています。実際に、わずか20万円の販促投資で15件の現地調査アポイントを獲得した画期的なイベント集客の成功事例や、相見積もりに負けない成約率70%を叩き出す営業ノウハウ、そして戸建て住宅のみで平均客単価200万円を受注するといった、加盟店の売上・利益を飛躍的に拡大させた実績が数多く生まれています。

こうした「外部環境に左右されず、安定して自社で案件を獲得する具体的な経営戦略と仕組み」については、すべて無料でご説明・資料提供を行っております。

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